「そんなことができるとは！」「初めて知りました！」「Facebook広告って凄いんですね！」etc… とは、先日開催された第６期目となる“集客の仕組み化”グループ・コンサルティングを受講された経営者・スタッフの方々からの声。
何をそんなに驚かれたかと言えば、Facebook広告の“ある機能”についてなのですが、“その機能”は見込客を自動的に見つけ出し、見込客が見ている画面に自社の広告を表示してくれるという優れモノ。Facebook広告にはそのような機能が３つ存在します。
一般的なターゲティングに関しては下記２本の動画で解説してますので、確認したい方はこちらを参照してください。
※動画の再生はこちら（成長戦略TV 第82回）
※動画の再生はこちら（成長戦略TV 第85回）
上記２つの動画に加えてひとつ補足すると、【詳細ターゲット設定】の【利用者層、趣味・関心、行動を追加】の欄に「社長」と打ち込むと、Facebookのプロフィール欄に「代表取締役社長」などと記載している人の数が瞬時に表示され、そのような人達をターゲットとして広告を配信することが可能です。
今回は上記のような“一般的なターゲティング”とは異なり、大幅なパフォーマンスが見込める“類似オーディエンス”についてお伝えします。
“類似オーディエンス”というのは、既存客や見込客のデータ・リストなど（自社のwebサイトにアクセスしたデータやメールアドレス・電話番号などのリスト）を元に、似たような属性（類似）となる見込の高い潜在顧客層を見つけ出してくれるターゲティング機能のことです。
では、具体的に解説していきます。先ず１つ目は、リスト（カスタマーファイル）を元にした“類似オーディエンス”です。
リストというのはメールアドレス・電話暗号・住所などですが、ここでは見込客のメールアドレスを例に取ります。「企業が何らかの形で既存客や見込客からメールアドレスを取得する」というケースが頻繁に見受けられますが、これらのメールアドレスをFacebookに読み込ませることで“カスタムオーディエンス”という独自のターゲットリストが作成できます。
メールアドレスのデータは、Facebookに読み込ませる際に暗号化されるので心配ありません。このデータを元に、同じような属性の潜在顧客層に自社の広告を出したい時、類似の幅を１％〜１０％までの間で設定し、広告を配信することができるのです。
１％だとターゲットの数は少なくなりますが、非常に濃い見込客。１０％に近くなるほどターゲットの数は多くなりますが、薄い見込客になる… という具合です。
２つ目は“webサイトの足跡”（ウェブサイト・トラフィック）を元にした類似オーディエンスです。
例えば、直近180日の間で自社のホームページにアクセスした人を元に“カスタムオーディエンス”のリストを作成します。そのリストを元に、“類似オーディエンス”として似たような属性の客層３％に対して広告を配信するということが可能になるわけです。
ここで、「なぜ、180日もさかのぼって自社のホームページにアクセスした人がわかるのか？」と思われた方もいるかもしれません。それは、Facebookピクセルというタグ （暗号のようなモノ）を自社webサイトの中に事前に仕込んでおくので、自社のwebサイトにアクセスしたユーザーには全て“足跡”が記される仕組みになっているからです。
Amazonなどのサイトにアクセスした後、Amazonで見ていた商品の広告がどこまでも追いかけてきたということはありませんか？これは“リターゲティング・リマーケティング”などと呼ばれる追跡型広告になりますが、このように常に自社の広告が表示され、見込客を囲い込むような“仕組み”を構築することができるのもタグと呼ばれる仕掛けがあるからです。
３つ目はFacebookページでのアクション（エンゲージメント）を元にした類似オーディエンスです。
商用ページとなるFacebookページなどにアップされた動画・投稿に対して、「いいね！」やコメントなど何らかのアクションを起こした見込客をターゲットに広告を配信することができ、これら見込客の行動は365日までさかのぼることがことが可能です。
また広告主が投稿した動画に関しては、動画を「３秒以上再生した人」「１０秒以上再生した人」「２５％以上再生した人」「５０％以上再生した人」など細かくセグメントすることができ、アップされた動画ごとに視聴した人数まで表示されます。
以前、弊社のテストで約７０日間にわたって、毎日動画を１本づつアップしたことがありますが、これらの動画を視聴したユーザー数は２万５千以上になりました。このユーザーの中で「全ての動画を５０％以上見たユーザーを見込客と仮定して広告を配信する」ということも可能です。
いかがでしょう？多くの中小企業から「集客できない」「売上が上がらない」という類の声を聞きますが、このような機能を使えば、集客がかなり楽になるのではないでしょうか。
ことあるごとに「企業の営業力＝企業の情報発信力である」とお伝えしてますが、自社の商品・サービスを見込客に告知するために、企業は最大限のリソースを注力しなければなりませんが、それに反比例して、労力と時間は最小限にしなければなりません。
B to B・B to Cに関係なく、ビジネスは全て人です。人が常に身近に接していて、あらゆる情報を取得するもの、あらゆる情報を届けられるもの… それがインターネットを活用したweb媒体です。
これらは業種・業界・企業規模に関係なく、中小企業こそが活路を見い出せるチャネルです。多くの企業がまだまだ手付かずでいる現状だからこそ、先に活用した者に勝機があるのです。
事業成長のために、競合他社に打ち勝つ為に、是非他社に先駆けて１日でも早く、このような“仕組み”を導入して頂きたいと切に願いします。
