習慣社長の成長戦略今週の心得

社長の成長戦略『今週の心得』第33話:経営は環境に適応できるか否かが全て!

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経営は環境に適応できるか否かが全て! 成長企業は、環境に適応した「仕組み」をつくる。 衰退企業は、環境に合わない「仕組み」にすがる。

「このような便利なツールがあることを知らなかった!」「このようなツールを使えば、集客できるイメージがわきます!」とは先日、セミナーを受講された経営者の言葉。

 

「どのようにしたらホームページで集客できるのか?」、「いかにしてホームページから問い合わせが来るのか?」が長年わからずにいたが、その疑問が今日はじめてわかったとのこと。

 

こちらの経営者の方がおっしゃった便利なツールと言うのは、Google社が提供する「キーワードプランナー」と「アドワーズ」の2つです。ご存知の方は「えっ、そんなことも知らないの!?」と思われたかも知れませんが、「知らない人は全く知らない」というのがweb・ネットの世界です。

 

セミナーの中で取り上げたツールが、たまたまこの2つだったのですが、この2つのツールを使えばweb集客・ネット集客における対策は万全!というわけではありません。

 

しかしながら、web集客・ネット集客における対策をする上では、絶対に外せないツールであると言えるでしょう。この2つのツールで何ができるのか?簡単ではありますが、順に解説すると…

 

先ずは1)「Googleキーワードプランナー」です。世界No.1の検索エンジンは言わずと知れたGoogleですが、あるキーワードがGoogleで何回検索されているか等を知ることができる無料のツールです。

 

例えば、貴方が美容室・美容院・サロンの経営者だったとします。貴方は自社のホームページの中で、自店のことを「美容室」と言いますか?「美容院」と言いますか?それとも「サロン」と言いますか?3つの呼称の中でどの呼称がGoogleで一番検索されていると思いますか?キーワードプランナーで実際に調べた結果がこちらです。

 

Googleキーワードプランナー_検索結果

 

それぞれのキーワード毎に検索されている月間回数は「美容院:135,000回」「美容室:90,500回」「サロン:14,800回」です。先ほど、敢えて「貴方が、美容室・美容院・サロンの経営者だったら…」とお訊ねしましたが、貴方が経営者だったら、これら3つの呼称の中で、どの呼称を使ってましたでしょうか?

 

これらの数値はホームページなどの自社webサイトの中で、自店を美容室と言うか、美容院と言うか、サロンと言うか、呼称の選択ひとつで集客が全く変わって来るということを意味しています。

 

ちなみに昨年、東京で90名以上・大阪で100名以上の美容室・美容院・サロンと言われる業界の経営者の方々にお集まり頂いたセミナーで上記と同じ質問をしたところ、「美容室が約9割、美容院が1割弱、サロンが数名」であったことを覚えています。

 

要は9割の経営者の方が、「自店がお客様からどのように呼ばれているかわかっていない(=4万人の集客を逃している)」と言うことです。(あくまで上記の場合であり、わかりやすいように単純化してお伝えしています)

 

次に2)「Googleアドワーズ」です。日本のみならず、世界各国に自社の商品・サービスを告知できるweb上の広告配信システムです。Googleで検索すると検索結果と共に広告が表示されますが、これがキーワードネットワーク広告。これに対して、検索しなくても表示される広告がディスプレイネットワーク広告です。

※ここでは詳細の説明を割愛しますが、ご興味のある方は下記の動画を参照してください。

Googleアドワーズ

※再生はこちらをクリック。

 

Googleアドワーズのディスプレイネットワーク広告を使うことで、実際にかなりの集客をすることが可能です。

 

例えば、弊社の顧問先様の事例で申し上げると、約1ヶ月・6万円弱の広告費で2,300人弱の見込客を自社のホームページに呼び込み、10数件が成約に繋がっています。(商品単価などの違いによって広告の投資対効果が異なるので、あくまでひとつの事例としてみてください

 

ここで敢えて強調して申し上げておきたいのは、機会ロスは目に見えないということです。ある顧問先様でweb広告・ネット広告を活用して数ヶ月でコンスタントに数百万円の売上が立つようになりましたが、それを喜んではいけないということです。

 

どういうことか申し上げると、もっと早くから取り組んでいれば、早期に売上を上げることが出来たということです。私が思うに3〜6ヶ月位早く、そのような「仕組み」を構築することができたのではないかと思っています。このように考えると、数百万円×数ヶ月分の売上をロスしていたと言えるでしょう。

 

このようなツールがあるにも関わらず、集客・売上アップにこれらのツールを活用できていない、その存在すら知らないという経営者の方があまりにも多い…というのが私の偽らざる実感です。

 

全ての業種・業界に関わらず、「経営=環境適応業」であると捉えると、これらの有用なツールを活用できていないということは、「自社の経営手法が環境に適応していない」と言わざるを得ません

 

環境に適応できない企業がどうなるか。それは、フイルム業界のコダックと富士フイルムを見ても明らかです。国は違えど、かつてフイルム業界のトップ企業同士。それが今では片や倒産、片や過去最高益を更新です。

 

その要因は、デジタルカメラが普及しフイルムの需要が大幅に減少するという環境に適応できたか否かです。世界で初めてデジタルカメラを開発したコダックは、自社独占のフイルム市場がなくなることを恐れ、デジタルカメラの発表をしませんでしたが、技術の波は早く、その波に飲み込まれてしまいました。

※念のためこちらの動画でもご確認ください。

経営は環境適応業

※再生はこちらをクリック。

 

このように「経営=環境適応業」である以上、その舵をいかに切るか、集客・売上アップの「仕組み」をいかに構築するかがいかに重要か、ご理解頂けると思います。先行者利益を得るには競合他者より1日も早く「仕組み化」に着手しなければなりません。

 

社内に「仕組み」をつくることができるのは経営者にしかできない仕事です。貴社が足踏みをしていると、当然ながら同業他社が先を行ってしまいます。手遅れになる前に手を打って欲しいと思います。