習慣社長の成長戦略今週の心得

社長の成長戦略『今週の心得』第90話:見込客の9割に宣伝する方法

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成長企業は、広告を使って、労力と時間を買う。衰退企業は、広告を使わず、労力と時間をかける。

「一人でも多くの見込客に自社の商品・サービスを宣伝することができたら…」「もし、見込客の9割に宣伝することができたら…」 経営者のみならず、セールス・販売に関わる方であれば、誰でもそのように思うに違いありません。

 

少し大袈裟に聞こえるかもしれませんが、「見込客の9割」どころか、「見込客の99%」に自社の商品・サービスを宣伝することができる手段があるとしたら・・・それこそ「集客を自動化」することも可能です。

 

「でも、それはAIがもっと進化したらの話で、近未来の映画か何かの話では?」という方が大半かと思いますが、「すでに起こっている現実」だとしたらどうでしょう。経営者のみならず、販売・セールスに関わる方であれば、聞き流すわけにはいかないでしょう。

 

それ(集客の自動化)を現時点で可能な限りで形にしているのが、弊社でインターネット広告【三種の神器】と呼んでいる、1)Yahooプロモーション広告、2)Googleアドワーズ、3)Facebook広告、の3つです。実際の広告掲載面はこんな感じになります(弊社の広告枠は赤点線になっています)

 

●Yahooニュースのトップページ、右上に表示

 

●YouTubeの右上に表示

Googleアドワーズ_2

 

●ユニバーサルシネマ(映画館のwebサイト)の中央に表示

Googleアドワーズ_3

 

●文春オンライン、トップページの真下に表示

Googleアドワーズ_1

 

●駅探(乗り換え案内サイト)の右サイドと中央の2ヶ所に表示

Googleアドワーズ_4

 

●左から、Yahoo乗換案内、Gmail受信箱、医療機関の紹介サイトに表示

Googleアドワーズ_5

 

上記の広告掲載はごく一部ですが、ありとあらゆるwebページに弊社の広告が表示されているのことが、ご理解いただけると思います。弊社の場合、このような自社でコントロールできるインターネット広告を毎月継続することで、月間300〜500人の見込客獲得に成功しています。

 

このようなインターネットを活用した広告展開ができるようになると、私が顧問先様でコンサルティングをしていても、出張で移動中であっても、セミナー・講演会で登壇していても… 24時間365日、ほぼ自動で集客することができるのです。

 

計り知れない集客力とポテンシャルを持ったインターネット広告。ここでは、インターネット広告の強み・強調すべきポイントを3つ、取り上げてお伝えしたいと思います。

 

先ず1つ目は、ターゲットを詳細に絞れるということです。年齢・性別はもちろん、広告を展開するエリア、職業・肩書きなどで絞り込むことも可能です。また弊社が『囲い込み自動集客戦略』と申し上げているような、自社の指定したページにアクセスした見込客をかなりの長期間にわたって、広告で追いかけ続けることが可能です。

 

例えば、AmazonのようなECサイトで、さっきまで見ていた商品が、他のページに移動しても、ずっと追いかけてきた!という経験があると思います。それが追いかけ続ける『追跡型の広告』で、最長540日間も追いかけ続けることができます。

 

2つ目は、売上をコントロールすることができるということです。「えっ、そんなことまで?」と思われるかもしれませんが、インターネット広告では、様々な情報が数値化されるので、そのようなことも可能になるのです。

 

例えば、「広告に対して、いくらの投資をしたから、いくらのリターン(売上)があった。では、いくらのリターンを得るには、これぐらいの投資額(広告費)でいけるだろう」というような感じです。

 

3つ目は、広告に使っている映像・静止画やコピーなどを社内ですぐに改善できるということです。これによって、早ければ修正した当日、審査に時間がかかったとしても、2営業日ぐらいで修正した広告が、何百万人もの見込客に見てもらえるのです。

 

インターネット広告のことを知れば知るほど、使わない理由は見当たりませんし、絶対に活用すべき『集客を自動化するツール』であると言えるでしょう。にも関わらず、なぜ多くの中小企業が使わない・使えないのか?スバリ!そのやり方やノウハウを学ぶところがない、教えてくれる人がいないからです。

 

上記を踏まえて、「自社でインターネット広告を配信できるように、そのやり方・ノウハウを学べば集客に困ることがなくなるのではないでしょうか?」というのが私の考えであり、弊社からの提案です。

 

『広告を制する者は、ビジネスを制する!』ということは、知っている人は知っています。是非、これらのインターネット広告配信ツールを自社で使えるようになり、自社のビジネス・事業を飛躍させて欲しいと切に願う次第です。